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令和7年度 分譲マンション省エネ型給湯器導入促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人
上限金額 7万円/台
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月31日
実施機関 東京都環境公社
対象経費 省エネ給湯器:エコジョーズ/エコフィール
給湯器
期間終了
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【令和7年度】戸建住宅におけるV2H普及促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 7,000円/契約
申請期間 令和7年6月30日~令和8年3月31日17:00
実施機関 東京都環境公社
対象経費 リフォーム瑕疵保険等
※保険料+検査料
維持管理・運営費
期間終了
ためる

【令和7年度】戸建住宅におけるV2H普及促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 100万円
申請期間 令和7年6月30日~令和8年3月31日17:00
実施機関 東京都環境公社
対象経費 V2H
※本体機器費+設置工事費
充電・給電設備
期間中
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令和7年度 熱と電気の有効利用促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 7,000円/契約
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日(17時公社必着)
実施機関 東京都環境公社
対象経費 補助熱源機器・ヒートポンプ等更新事業:リフォーム瑕疵保険
維持管理・運営費
期間中
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令和7年度 熱と電気の有効利用促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 27万円/台
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日(17時公社必着)
実施機関 東京都環境公社
対象経費 補助熱源機器・ヒートポンプ等更新事業:地中熱利用システム
※機器費+工事費
再生可能エネルギー(太陽光以外)
期間中
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令和7年度 熱と電気の有効利用促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 10万円/台
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日(17時公社必着)
実施機関 東京都環境公社
対象経費 補助熱源機器・ヒートポンプ等更新事業:太陽熱利用システム
※機器費+工事費
再生可能エネルギー(太陽光以外)
期間中
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令和7年度 熱と電気の有効利用促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 7,000円/契約
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日(17時公社必着)
実施機関 東京都環境公社
対象経費 熱と電気の有効利用促進事業:リフォーム瑕疵保険
維持管理・運営費
期間中
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令和7年度 熱と電気の有効利用促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 14万円/台
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日(17時公社必着)
実施機関 東京都環境公社
対象経費 熱と電気の有効利用促進事業:エコキュート等(ヒートポンプ給湯器)
※機器費+工事費
給湯器
期間中
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令和7年度 熱と電気の有効利用促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 180万円/台
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日(17時公社必着)
実施機関 東京都環境公社
対象経費 熱と電気の有効利用促進事業:地中熱利用システム
※機器費+工事費
再生可能エネルギー(太陽光以外)
期間中
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令和7年度 熱と電気の有効利用促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 55万円/戸
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日(17時公社必着)
実施機関 東京都環境公社
対象経費 熱と電気の有効利用促進事業:太陽熱利用システム
※機器費+工事費
再生可能エネルギー(太陽光以外)
期間中
へらす

(令和7年度)既存住宅における省エネ改修促進事業(高断熱窓・ドア・断熱材・浴槽)災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 7,000円/契約
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日
実施機関 東京都環境公社
対象経費 リフォーム瑕疵保険
維持管理・運営費
期間中
へらす

(令和7年度)既存住宅における省エネ改修促進事業(高断熱窓・ドア・断熱材・浴槽)災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

地域 東京都全域
個人法人区分 法人・個人
上限金額 9万円/戸
申請期間 令和7年6月30日~令和11年3月30日
実施機関 東京都環境公社
対象経費 高断熱浴槽
断熱・遮熱給湯器